社会改善+恋愛婚活論

　山田や白河の議論の大前提は、結婚は、「就活」などと同様、自分から積極的に活動して手に入れるものだという主張である。そこで山田と白河が想定しているのは、リッチな男性を捕まえることではない。そうではなく、女性が望む高収入の結婚相手はもはや多くないのだから、夫に経済的に依存する結婚（昭和結婚）ではなく、新たなカップルのかたちを目指すべきだというのである。

　そこでは、マーケティング婚活とは異なる「婚活」の体系が示されている。１９８０年代の婚活論から、婚活論の焦点には　①出会い方　②家族のかたち　③適齢期　という３つがあると述べた。ここではその３つに沿ってマーケティング婚活との差異を見る。すると、この婚活論が恋愛を重視すると同時に、社会や国家に意識を向けたものであったことが見えてくるはずだ。そこで、彼らの議論を「社会改善+恋愛婚活論」と呼称することとする。

①カップルの出会い方

　
　第１にカップルの出会い方について、社会改善+恋愛婚活論もマーケティング婚活論も恋愛結婚が基本である。しかし、社会改善+恋愛婚活論が恋愛を重視しているのに対して、マーケティング婚活論の方が見合いに親和的だ。例えば、ライター・大塚玲子の著書に登場する、２回目の見合いで結婚したある女性（４６歳）は、恋愛と見合いとの差異を相性と条件のいずれが先行するかに求めている。この女性に言わせれば、恋愛とは相性が条件に先行することであり、見合いとは条件が相性に先行することだというのだ。

　結婚に”条件”をつけるんは、問題はないと思うんです。ただ、条件つけるんやったら、”恋愛”にこだわらんでもええんじゃないか。恋愛といいつつ、条件から恋人を探すっていうんやったら、「それは恋愛じゃないだろう」って思う（笑）。

　”恋愛”と”条件”を両方求めるっていうのは、そんなにうまいこといくんかなっていうのもありますし、あとは、どちらも中途半端になるんじゃないかなあっていうんは思いますね。それは「あぶはち取らず」というか、欲張りのような気がする（笑）。
　（大塚玲子「オトナ婚です、わたしたち」２０１３年）

　マーケティング婚活論の想定する婚活もまた、恋愛による幻想を避けるため、条件を相性に先行させる。その意味でマーケティング婚活論は、この４６歳の女性の言う「見合い」に近似している。

　社会改善+恋愛婚活論もまた条件について語るところは多いものの、決してマーケティング婚活のような条件婚活ではない。そこでは相手に求める条件を下げ、恋愛の可能性を広げることが強調される。容貌や収入などの面で高い条件を求めると、恋愛対象を減らしてしまうというわけだ。白河はかつて「運命の人といつかめぐり合う」という物語は捨てられないものだが（「結婚したくてもできない男　結婚できてもしない女」０２年）、身近に「青い鳥」はいるものだと説いていた（小澤裕子・白河「運命のヒトは海の向こうにいた」０４年）。条件を下げれば身近にも結婚相手を見つけられるというのである。

　他方、マーケティング婚活論は恋愛対象を広げようと考えていない。そもそも「結婚と恋愛は別だ」と考える者は全体で５２．３％もいるのだ、とにかく恋愛に頼らなければならないというわけでもない。どのような条件を設定するかこそ、マーケティング婚活に於いてより重要とされている。

②家族のかたち

　家族をめぐっては、社会改善+恋愛婚活論は明確に共働きを推奨する。希望する世帯年収が一定なら、自分が働いて収入を得れば得るだけ、相手に求める収入が少なくてすみ、結果的に恋愛対象を拡大できるからだ。一方、マーケティング婚活論はハイリスク・ハイリターンを覚悟するなら専業主婦／夫を狙うことも是だと考える。この考えの差異の背後には、新たな家族のかたちの導入を通じて多くのカップルが結婚する社会を復元し、その先に少子化問題の解決を期待する社会改善+恋愛婚活論と、国家や社会という視点を欠き、個々のカップルが自由にそれぞれの家族を構想するべきだと考えるマーケティング婚活論との間の社会イメージの差異も横たわっているように思われる。

③適齢期

　そもそも恋愛を前提とする結婚観をとる場合、自分が満足する恋愛をして、「結婚したい」と思ったときが適齢期ということになる。例えば、白河桃子は「妊活」を打ち出す以前の「婚活時代」では、「４０歳からが結婚適齢期？　３５歳からの婚活」という章まで立てて、若い女性しか受け入れない日本人男性の意識改革を求めていた。結婚における出産という要素はそこまで重視していなかったのだ。

　ところが、少子化対策との連関が強まってくると、社会改善+恋愛婚活論に於いて適齢期はにわかに重要性を高める。とりわけ「妊活」を提起した白河は、就活・婚活・妊活という３大「活」は若年期の生活において一連になっており、その連なりのなかで婚活は「妊活の序章」だと位置づけるようになった（齋藤英和・白河「妊活バイブル」１２年）。このように婚活と妊活が結び付けられると、妊活と年齢が連関する以上、婚活も年齢と連関するようになる。こうして、白河も「結婚適齢期は３５歳」など具体的数値を示すようになっている（ただし、彼女たちは妊娠に年齢的限界があるという知識の普及を目的としており、画一的に皆が子どもを産まなければならないと考えているわけではないことに注意されたい）。

　こうした少子化問題などへの関心が、白河らの議論を単なる恋愛婚活論ではなく、社会改善+恋愛婚活論と呼ぶ理由である。彼女たちのみならず、例えば婚活ブームの中で「婚学」を謳って活動した九州大学の農学博士・佐藤剛史も、共働きの強調はないものの、結婚や出産の社会に対する役割を強調する。

　一人の人生の幸せを考えても、社会全体の幸せを考えても、ちゃんと結婚して、適切な時期に子どもを産み、夫婦関係をしっかりと続けていくことが必要となっているのです。
（佐藤剛史「結婚検定」２０１４年）

　他方、あくまで個人の選択を重視するマーケティング婚活論にとってみれば、子どもをつくるかどうかという選択自体カップルの自由なので、適齢期をさほど重視しない。とはいえ、マーケティング婚活論はその条件婚活という性格ゆえに、婚活をなるべく早く始めることを要請している。それは第１に、婚活市場における価値の観点による。結婚はカネとカオの交換なのだという小倉千加子の定式を持ち出すまでもなく、特に女性にとって若さは高い価値を持つがゆえに、競争相手が本腰をいれないうちにより早くパートナー選択を行うことが戦略的に有益とされる。そして第２に、条件婚活によるパートナー選択や条件の妥協の過程には時間的コストがかかることから、早いうちから自分に合う相手を探すことが重要視されるからだ。ここで「結婚潮流」における荒谷の、１８歳から結婚のことを考え始めるべきという主張を想起しても良いだろう。こうしてマーケティング婚活論は個人の選択を重視する分だけ、自己責任を問うものでもある。早くから結婚するのかどうか、相手にはどんな条件を求めるのか、予見してマネジメントできる人にはよい結果を与えるが、そうでない人を導くことはない。